マイホームを建てるにあたって、莫大なお金が必要になるのは良く理解しているかと思います。
土地から購入しなくてはならない人は土地代金、それから建物本体にかかる費用が主な出費となるでしょう。
これらであれば住宅ローンで賄うことができるので、購入する際の出費は気にしなくてもいい、といいたいところですが、土地代金と建物本体代以外にも諸費用があります。
あくまでも様々に発生する費用をまとめて諸費用とひとまとめにされているのですが、この諸費用はホームページや広告などの情報では書かれていないことが多く、ついつい見逃してしまいがちです。
しかも諸費用は数百万円以上がかかるのは平然としてあり得ます。
それゆえに、諸費用を見落としてしまったがゆえに、建物にかけるはずのお金を削らなければならなかった、住宅ローンの支払額が増額するはめになったなどなどの失敗の大きな要因となりがちです。
なので、この諸費用を何が何でも見落としてしまわないよう、建物と土地、そして諸費用などなどを詳しくまとめておきました。
マイホームの計画に支障をきたしてしまわないように、こちらを参考にして住宅にかかる費用をしっかりと理解しておきましょう。
本体工事費用
本体とは住宅、建物のことです。
建物にかかる材料費と工事費が必要になるのはなんら不思議ではありません。
この本体工事費用には後述する付帯工事費や外構工事費なども含んでいる場合もあります。含むか含まないかは住宅会社次第ですが、基本的には含まれていないものだと思ってください。含まれるかどうかは依頼する際などに確認してみてください。
なお、建物本体工事は、工法や内容によっても変化しますが、基本的には基礎工事、木工事、外壁工事、屋根工事、左官工事などです。
また、依頼する会社次第で職人にかかる手間賃、材料費などで変化しますし、同じ会社であっても材料や工法、プランなどで変りますので、詳しい相場ははっきりとこれと言うことはできません。
大手のハウスメーカーと工務店とでは、ハウスメーカーの方が高いと言われていますが、こちらも全てが全てそうだとも言えません。
どこに依頼をすればいいのかを決める際には、自分自身のエリアの建築会社についてを自分自身で詳しく調べていく他はありません。
他にも、建物本体費用も自分が望む条件と合致させるには、利用するエリアで調べた方がいいでしょう。
その際には、会社を一つ一つ調べるよりは、一括見積サイトをうまく利用すると効率的です。
付帯工事費用
付帯工事費用は、建物本体以外に行わなければならない、住むために生活するために必要な工事にかかる費用です。付帯工事の種類と相場を紹介しましょう。
まずは、仮説の水道工事、電気工事、トイレ工事です。
仮説の工事になり、これらは工事期間にのみ臨時で設置されるものです。工事のために使うだけで、終了後には撤去されますが、料金は負担しなければなりません。総額で１０万円から２０万円程度です。
次が屋外給排水工事です。
上下水道引き込み工事とも言われますが、何が何やら分からないことでしょう。
建設用に購入した土地に隣接する道路の下を通る排水管、給水管を敷地まで引き込む工事です。
土地を購入して、その土地が屋外給排水工事をもともと行っていなければ必要な工事です。
前の所有者が工事をしていればする必要はなくなり、工事費を負担する必要もなくなります。
都市部などではもともと工事を行っていた土地も多く、また引き込む際の工事にかかる費用も低くなります。とはいえ、４０万円程度くらいにはなります。
しかし、田舎などでは遠くから引き込まなければならないケースがあり、そのような場合だと１００万円近く、あるいは１００万円以上になることもあります。
次は電気工事、ガス工事、水道工事です。前述した仮設工事とは違い、住宅に住むようになってから本格的に使えるようにするための工事です。
ガス工事と水道工事に掛かる費用の相場は、地域ごとや業者ごとにちがいます。
また電気工事も建物の規模や条件で異なってきますので、こちらも明確な値段は断言できません。
基本的には業者からの見積もりで知ることになりますが、値段が割高に感じたのであれば、違う業者の見積もりをもらうようにしてもいいでしょう。
次は廃棄物処理費です。
建築するにあたって、資材などが廃材になることがあるのですが、建築資材は普通のゴミとして処分できず、専門業者に廃棄してもらうために、専用の費用がかかってしまいます。
１万５千円から３万円が相場で、廃材が多く出やすい規模の大きな建物になればなるほど、消費は高くなります。
次はエアコン設置費用です。
最近は生活にエアコンが必須になってきて、引き渡し時にエアコンが付いた状態にしてもらいたい人も多くなっています。
引き渡し後に自分で付ける分には費用はかかりませんが、
引渡し前に設置してもらうのであればすぐにこの費用が掛かります。
エアコンの種類や業者ごとに設置費用は変わります。
特に設置してもらう場合には、建築会社と付き合いがある電気屋に依頼するケースが多く、設置してもらった方が割高になりやすいようです。
場合によっては自分で電気屋に頼んだ方がいいかもしれませんね。
最後は解体費用です。
現状引渡しの土地に建築物が残っている時に必要になることがあります。
条件次第では費用がいらない場合もありますが、最低でも１００万円程度はかかる大工事になる場合もあります。解体の必要な住宅を購入した際には特に注意が必要な費用です。
外構工事費用
外構工事は、建物の外の工事を指し、カーポートや門、敷地内のコンクリート塗装、砂利敷き、バルコニー、サンルームなどなどが該当します。
外構工事は計画を立てた時点ではついつい見落としてしまいがちで、工事を始めてから必要だと分かり、追加で発注して多大な費用がかかってしまいがちです。
取り付けるもののグレードで価格が変る工事なのに、そもそもの費用がかなり高く、事前にどのような工事でどれくらいの費用がかかるかは意識しておいて損はないでしょう。
もちろん、初めから外構工事を要求したい人もいらっしゃると思います。そのような場合には、間取り計画の段階で、外構工事も含んだ見積もりも出してもらう、あるいは自分自身で調べておきましょう。
もっとある他に掛かる費用
上述した費用は工事に掛かる費用、つまりは建物を建てるためのメインの出費でした。
これから紹介するのは工事費以外、メインから外れた費用です。
しかし、総額を合わせるとかなりの費用が必要になりますので、以下に紹介する費用があることを念頭に置きつつ、より実際の支払に近い費用計画を立てるのに利用してみて下さい。
建築確認申請費
何を確認するのか、と疑問に思うかもしれません。
ここで確認がされるのは、これから建築する予定の新築住宅が建築基準法を満たしているかどうかです。
それを第三者機関に審査してもらい、基準法に沿った内容でなくては、確認済証が交付されることはなく、工事が出来なくなります。
工事をするためには建築基準法を満たしていることを証明してもらわなくてはならないのですね。
確認済証を受け取るためには定められた方法での申請が必要であり、その申請作業を建築確認申請と言います。
なお、相場は３０万円から４０万円とかなり高めになっています。
金融機関の融資手数料
新築住宅を建てる費用を工面するためには住宅ローンはかかせません。
住宅ローンは主に金融機関から融資してもらうのですが、どの金融機関であっても融資手数料がかかります。
住宅ローンの手数料は金銭消費賃借契約時に必要となります。
いつか分かり辛いと思いますが、利用者が支払う必要はなく、振り込み希望金額から手数料分が差し引かれるような仕組みになっています。
相場は３万円から５万円程度と低めですが、金融機関によって多少の違いがありますので、借入をする前に調べておくといいでしょう。
なかには手数料なしの住宅ローンもあるようですので、探してみるといいかもしれませんよ。
ローン保証料
住宅ローンを連帯保証人を立てずに借りる際に必要になる手数料です。
支払いは保証会社へで、こちらを保証料と呼びます。
住宅ローンは保証人を立てることが少なくなり、最近ではかなりポピュラーな費用になりましたね。
支払方法は、契約時に一括で支払うものと、金利に上乗せする方法があります。
相場は借入額の２％から３％ほどで高額になるでしょう。
つなぎ融資の手数料
住宅ローンにはいくつかの種類があり、その中には引き渡し時にならないと融資が実行されないものがあります。
その住宅ローンだと引き渡し時までに発生する支払いを住宅ローンで支払うことができなくなります。
しかし、支払いをしなければ住宅は建てられません。そこで利用できるのがつなぎ融資です。
住宅ローンが借入できるまでのつなぎに使われる融資だからつなぎ融資と呼ばれるのです。
つなぎ融資には金利や印紙代などの手数料がかかります。
印紙代
印紙代は、建物の工事の契約、土地の契約などに必要な印紙にかかる費用です。
印紙代は契約する金額ごとに違います。
５０００万円から１億円までは３万円、１０００万円から５０００万円が１万円、５００万円から１０００万円が５千円となります。
なお、印紙代は必ず現金で支払う必要があり、契約時には現金を持参しなければならないと覚えておきましょう。
火災保険料
火災保険料は、住宅ローンを融資してもらうための義務として火災保険に加入するために必要です。
保険料自体は建物の構造、保健機関、所在地で大きくことなります。
一例ではありますが、木造住宅で２０００万円程度の住宅を建てた場合には、最低限の保証無いようでも、２０年の保証期間で２５万円程度の支払いをしなければなりません。
各種の登記費用
登記は土地や建物を公的に自分の物だと認めてもらうために必要なものです。
要するに、所有権の証明するための手続です。
基本的には住宅を購入する際には４つの登記を行うことになるでしょう。
一つ目は建物表題登記です。
所在地や家屋番号、構造や床面積、所有者の情報を登録するためのものです。行わないと１０万円の過料を支払う羽目になります。
二つ目は所有権移転登記です。
土地を購入した場合ですが、土地の所有権を以前の所有者から受け取るためのものですね。
三つ目の登記は、所有権保存登記です。
表題登記、および移転登記の所有権を今度は公的に認めてもらうために行う登記となっています。
保存登記をしておかないと、土地や建物が自信の物だと公的には認められなくなり、売却や相続はできなくなります。
とはいえ、義務ではありません。しなくてもいいのですが、保存登記をしないメリットははっきりいって全くありませんので、特に理由がないのならしておきましょう。
四つ目の登記は、抵当権設定登記です。
住宅ローンを利用する場合に発生する登記です。支払えなくなってしまった際に備え、土地と建物を担保に入れる必要がありますが、その際の約束のようなものだと思ってください。
住宅ローンが支払えなくなったら、土地と建物の所有権は住宅ローンを貸し出している金融機関のものになりますよ、という約束を結びます。
以上の四つが必要になる登記です。
登記をする際には、かなりの手間や専門知識が必須であり、よほどでない限り個人で行うのは難しい事です。
なので、一般的には司法書士に代理で登記を行ってもらうことになります。
登記費用は合計で３０万から５０万円ほどになります。そのうちの半分以上が司法書士への報酬となるので、そこそこの出費となります。
もしも、登記に関わる知識があり、手間も惜しまないというのであれば、自分で行っても構いません。自分で登記をすると総額が２０万円程度にまで抑えられるので、お得といえばお得です。
もちろん、素人が勝手にやるのは無謀で、無駄になりがちですからむやみに自分で登記をしようとは思わない方がいいでしょう。
家具、家電代
引っ越しをしたあとに、家具や家電を新調するのであれば当然必要な代金です。
説明するまでもないことだとは思いますが、ついつい家具家電代を失念していたり、住宅ローンで賄えるだろうと勘違いしていたりで、現金の用意を忘れてしまうケースがあるようです。
全てを新調すると８０万円から１５０万円は必要になるとも言われており、少しだけ新調する場合でも、余裕を持って現金を用意しておくといいでしょう。
引っ越し代金
最後は引っ越し代です。新居へ引っ越す際に家具などを持ち込むためには基本的に業者に依頼をして引っ越しをします。
引っ越し代は運ぶ荷物、移動距離、業者ごとに差がありますが、よほどの長距離、大量の荷物でなければ、１０万円以内か十数万円程度にはなります。
前述したように家具や家電を全て買い換えるのにはかなりの出費がかかせませんので、使えるものはできるだけ引っ越し業者を利用した方が新生活までのコストを抑えることができます。
まとめ
以上の全てが新築住宅を建てて住むまでに必要になる費用です。
ほぼ一定であったり、相場がばらばらであったりと全てを計算してどのくらいになるかはなかなか結論付け憎い事ですが、総額で６００万円から８００万円は超えてくる場合もあるようです。
土地代や建物代以外にもかなりのお金がかかってしまうのだときちんと理解しておきましょう。一般生活ではそうそう支払うことのない金額が土地や建物にはかかるので、ついつい見落としてしまいがちで、建物や土地におよばなくとも、それ以外の費用の総額もかなりの
出費になります。
なので見落としのないように確認をしておき、余裕が持てるだけのお金を貯金したり、プランや引っ越し後の家具家電などの見直しなどで、削れるところは削っておき、しっかりと準備をしておきましょう。
